2009年05月01日

ライフネット生命保険

 ライフネット生命の死亡定期保険が、プロが入りたい保険の第1位に選ばれたそうです。そこでライフネット生命のHPを開くと、役に立ちそうなシュミレーションを見つけました。『いくら必要?私の保険金』(*画面右側の”見積り”にあります)です。保険の対象となる人(被保険者)の情報を入力し、「試算する」をクリックしますと、万一の場合、残された家族に必要となるお金の目安を試算できます。とくさんがやってみますと、今の生命保険より安い保険で十分であることがわかりました。早速、保険金をもう少し安くする検討をしようと思います。これで少し節約できるかもしれません。

【関連記事】
生命保険を考える(きっかけ)生命保険を考える(定期保険)生命保険を考える(養老保険)生命保険を考える(終身保険)
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2009年03月19日

年金はいくらもらえるか?

 年金はいくらもらえるのか心配になったことはないでしょうか?「日経わがまま」によると、平均17万円/月だそうです。必要な金額が27万円だそうですので、月10万円不足する計算です。不足分は貯蓄で穴埋めしないといけませんが、受給後10年で1200万、20年で2400万も必要です。もし貯蓄が底をついた場合、レベルを下げて生活するようになるでしょう。考えれば考えるほど老後が心配になってきますね。しかしこれからの時代は年金だけに頼ってはいけないような気がします。国、つまり他者に頼るのではなく、自己責任で老後の準備をする時代がきているんだと思います。国がまともに年金をくれない可能性だってあるわけですから、国を100%信用するのは危険です。

『もらえる年金額の実像は受給前にはイメージしにくいものだ。夫婦で手取り月額17万円と聞けば、「そんなに少ないのか」と、愕然とさせられる(企業年金・確定拠出年金がない場合)。『年金お助けBOOK 2008−2009年版』をまとめた日本生活設計の村田純一・代表取締役は「親や先輩の受給額を当てにしてはいけない」と説く。年金事情に詳しい村田さんに、年金生活の現実を聞いた。

 <村田純一・日本生活設計代表取締役>年金をめぐる事情は、世代間でずいぶん異なる。もらえる年金額に、世代間の「格差」が厳然と存在するのだ。
 団塊の世代や50代後半が往々にして勘違いしてしまうのは、彼らの上の世代を見ているせいだろう。既に年金を満額受給しているこの世代は、現役時代に結構な高給をもらっていた場合、トータルで50万円から60万円もの年金をもらっているケースが珍しくない。祖父母が孫の通う塾の月謝を払っているという話もよく聞く。
 多くの人は「親父があれだけもらっているのだから、俺も大丈夫だろう」と、甘い夢を見てしまう。しかし、もらえる年金額は今の70歳以上とこれからでは全然異なる。最近もらい始めた人は、上の世代よりもぐっと少ないし、今の40代が将来もらえる額はもっと減る上に、年金支給開始年齢は65歳に引き上げられている。60歳台前半は「無年金」である。
 信じ込んでいた「年金暮らし」の夢が一瞬にして崩れたと気付いた定年退職者の憤りはすさまじい。例えば、神奈川県内のある社会保険事務所には、しょっちゅう訪れては暴れ出す受給者がいる。現役時代には1カ月に100万円もの給料をもらっていたようだが、定年退職後にもらえる年金額があまりに見劣りするので、キレてしまうのだそうだ。「計算の根拠がおかしい」と、騒ぎ立てるのだが、受給し始めた時期は10万円にも満たないのだから、気持ちは分からないではない。
 今の50代は総じて老後の資産作りに関して準備不足だ。厳しい見方をすれば、6、7割が「手遅れ」と言ってもいいだろう。年金制度が比較的しっかりしている大企業の場合は、企業年金があるからどうにかかる。共働きであれば、夫婦の年金を合わせて、老後の支出をどうにか賄えるだろう。しかし、退職金が2000万〜3000万円あって、企業年金ももらえるという夫婦は全体の1割程度しかいないのではないか。残り9割は「話が違う」という不満を抱えて、リタイア後を暮らすことになりかねない。
 年金生活の現実が、これから年金生活を迎える層にきちんと伝わっていないのを感じる。厚生労働省が示しているモデルでは1カ月に23万円(65歳から夫婦で受け取る年金月額、老齢厚生年金と老齢基礎年金の合計)となっているが、実際にはこれから受給する人でそこまでもらえる人は少ない。
 では、実際にはどれぐらいもらえるのか。私の事務所の試算によれば、夫が厚生年金に38年加入し、妻は専業主婦で国民年金の場合、夫の最終年収が700万円であれば、この夫婦が受け取れる年金額は1カ月当たり手取りで17.5万円程度になる(夫婦ともに1949年4月2日以降の生まれ)。
 内訳は夫の厚生年金が月額8.7万円(年額104.2万円)、国民年金が月額6.6万円(年額79.2万円)、妻の国民年金が月額6.6万円(年額79.2万円)だ。企業年金も確定拠出年金もない場合を前提にしている。
夫(8.7万円+6.6万円)+妻(6.6万円)=21.9万円だが、税金や保険料(国民健康保険、介護保険など)を差し引くと、手取額は支給額の8割程度になるのが普通。8掛けで考えると、夫婦合計の月額は17万円程度になる計算だ。
 総務省の2007年家計調査によれば、60〜69歳世帯の平均生計費は26.3万円。年金額17万円では、10万円近くも足りなくなる。不足する分は、蓄えや退職金を取り崩すしかない。』(日経わがまま)
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2009年03月18日

JAFのロードサービス

 みなさんはJAFに加入していますでしょうか?とくさんは加入していません。JAFに加入する最大の理由はロードサービスだと思いますが、最近は任意保険で無料のロードサービスを提供しているところがあり(三井ダイレクトなど)、それを利用しています。JAFの年会費は4000円ですが、10年で4万、20年で8万になりますのでバカにならない金額です。もしかすると年会費の値上げも将来的にはあるかもしれませんね。

『【回答1】民間の損保会社でもJAF以上のサービスをしてくれていますので、私は数年前に退会しました。あと一年で「満25年」でしたが、名より実を選択してやめました。退会後2度ロードサービスを受けましたが、JAFよりも厚遇されました。ガス欠の際にも、JAFですとガソリン代(10gでしたが)の実費を支払いますが、私の損保会社では無料でした。よって今年もその某損保会社と契約を結びました。

JAFなんて所詮、国交省天下りの受け皿なのですから。

Yahoo知恵袋、回答日時:2007/5/20 17:55:35


【回答2】JAFの会員に入る利点は、JAF公認の競技に参加する場合は、JAF会員に入り、JAFの発行するライセンスが必要。ホテルやフェリーなど、JAFに入っていると10〜20%引きになる。(かなりたくさんの対象施設がある。)

それが最大の利点で、ロードサービスのみの目的なら、JAFに入る意味は無いです。

Yahoo知恵袋、回答日時:2007/11/10 07:39:22 』
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2008年10月09日

生命保険を考える(終身保険)

生命保険の種類は、大別すると、
1.定期保険
2.養老保険
3.終身保険
になります。今回は終身保険についてです。

 終身保険は、保険期間の定めがなく、死亡したら保険金が必ず支払われます。従って保険金がもらえないことは絶対ありません。
ここで興味あるのは、受け取る保険金と総支払い額との関係です。『あなたの生命保険払いすぎ、藤井泰輔著』のp27にその関係(35歳女性、1000万保障)が記載されています。

『終身保険:支払い総額=622万、60歳解約返戻金=645万、
 養老保険:支払い総額=989万、満期保険金=1000万、
 定期保険:支払い総額=27万、保険金=0』

 終身保険は死亡すれば1000万ですので、解約しなければかなりお得なような気がします。また解約しても上記のようなプラスになるケースがあります。もちろん加入する年齢や男女差はあると思いますが。終身保険のネックは高額になると、保険金がとてつもなく高くなるので、実際は1000万程度が最高の保険金になっているようです。従って実際は3000万以上は、定期保険の掛け捨てを利用することになります。



生命保険の加入、見直し相談は生命保険契約ナビがお勧めです。複数社から無料見積できます。生命保険に強いファイナンシャルプランナー(FP)を無料で紹介してもらえます。紹介されたファイナンシャルプランナー(FP)は、生命保険会社に属していませんので、1社の生命保険商品に偏ることなく、広く保険商品やライフプランを得ることができます。

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ラベル:終身保険
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2008年10月08日

生命保険を考える(養老保険)

生命保険の種類は、大別すると、
1.定期保険
2.養老保険
3.終身保険
になります。今回は養老保険についてです。

 養老保険は、保険期間があるのは定期保険と同じですが、その期間が過ぎて生存していた場合でも、死亡保険金と同額の金額を受け取ることができます。ただし、定期保険と比較しますと、期間・金額が同じ場合、かなり保険料が高くなります。
 昔は金利が高く人気商品でしたが、今は金利も高くないので人気はないようです。とくさんも興味ありません。お金があるのであれば、養老保険より、株や投資信託で運用した方がいいと思います。



生命保険の加入、見直し相談は生命保険契約ナビがお勧めです。複数社から無料見積できます。生命保険に強いファイナンシャルプランナー(FP)を無料で紹介してもらえます。紹介されたファイナンシャルプランナー(FP)は、生命保険会社に属していませんので、1社の生命保険商品に偏ることなく、広く保険商品やライフプランを得ることができます。

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